営農指導員同士や生産者とのコミュニケーションを図り、販売力アップも期待

　ＪＡ徳島県は、営農指導部が２０２４年に導入した「あい作栽培管理システム」で指導業務を効率化し、各品目の営農指導力強化を進めている。昨年度は管内全域で栽培するブロッコリーを中心に、「春にんじん」、レタスで導入。本年度はイチゴ、ナス、キュウリなどの果菜類に導入を拡大した。

　同システムは、情報をデジタル化して産地の効率化を図るため、ＮＴＴデータが提供する営農支援プラットフォーム。パソコンだけでなく、スマートフォン、タブレットから簡単にアプリを取得でき、農作業の合間でも気軽に利用できる。

　生産者は栽培履歴記帳や防除・施肥基準チェックがアプリ上ででき、これまで生産者が手書きで記入していた防除履歴のペーパーレス化が可能。また、圃場（ほじょう）でのトラブルの際にはＪＡ営農指導員にその場から画像を送信するなどしてすぐに相談ができ、迅速な対応が可能となる。

　生産者が圃場登録をすることで出荷計画を把握し、エリア全体の出荷計画を立てられるなど、営農業務効率化だけでなく販売力アップにも役立つと期待されている。ブロッコリーでの利用者は、当初の４２人から１６９人に増加。各地域の営農指導員同士の情報共有を図り、技術向上へ努めている。

　同ＪＡ本店営農指導部の土井哲課長代理は「指導員と生産者、指導員同士での相互のコミュニケーションを図ることができる。今後も運用に力を入れていきたい」と話す。

　あい作を利用する同ＪＡブロッコリー連絡協議会の湯藤哲也会長は「ブロッコリーの生理障害や病害虫防除は対処までのスピードが大切。生産者とＪＡが迅速に情報を送り合うことで収益確保につなげられる」と期待する。

＜2026年1月11（日）　日本農業新聞　朝刊　エリア四国＞