病害虫防除に関心

　ＪＡ島原雲仙国見地区営農センターは８月上旬、雲仙市国見町内でＪＡなんこういちご部会の個別経営指導面談を行った。今回は初めて、同センター管内で特に面談を希望する農家を募り、２８人から申し込みがあった。予定時間を超えて熱心に指導を仰ぐ農家もいた。

　面談を通じて営農指導を充実・強化するＪＡの取り組みの一つで、農業所得の向上につなげる。部会内に複数ある支部ごとに、年に１支部の割合で４年前から行っている。

　初めて開いた土黒支部では、支部員の半数程度の参加にとどまったが、２回目の神代支部は支部全体の８割に達した。昨年は、多比良支部の部会員ほぼ全員が参加するなど、効果を上げてきた。

　センター管内の支部を一巡したことから、今年は新しい取り組みとして面談を希望する農家に絞り、開いた。

　センターが中心に進行し、島原振興局やＪＡ長崎県中央会らがフォロー。病害虫防除全般や、「恋みのり」に見られる「がく枯れ病」の軽減策について質問が多かった。農家１戸当たりに用意された時間は３０分程度だったが、予定時間を過ぎる農家も複数あった。

　なんこうイチゴ部会の販売高は２０２０年度産で３７億円を超えたものの、念願の４０億円超えは未達に終わった。２１年度産では①炭そ病対策（育苗期の定期的な防除とまん延防止）②作型の分散化や栽培管理の改善による平準出荷③「ゆめのか」「恋みのり」の栽培体系の確立――といった対策案をまとめ育苗を進める。

　前田康文センター長は「面談を希望した農家は、栽培と経営改善に熱心で、面談の内容も中身の濃いものが多かった。面談で農家に対応する職員の意識も高まっている。今後も継続したい」と話す。
(2021年8月20日付け　 日本農業新聞 ワイド２九州より）