栽培技術を高めるため、ＪＡなどがSNSでアドバイス

　ＪＡ山口県南すおう統括本部いちご部会では、高齢化による産地縮小を防ぐため、ＪＡや行政関係者と新たな担い手の確保に向けた活動に力を入れている。２０２４年度に１人、２５年度に２人の新規就農者を迎え、産地維持の盛り上がりを見せている。

　新規就農者は、山口県立農業大学校や南すおう統括本部管内のイチゴ生産農家の下で、計２年間の研修を受けて就農する。栽培技術を高めるため、ＪＡと柳井農林水産事務所が、部会長や副会長を交え、技術を共有する交流サイト（ＳＮＳ）グループを立ち上げた。

　新規就農者は出荷のない火曜日に、イチゴの葉長・小葉長など生育を調査し、結果と生育状況が分かる写真、これから行う管理作業をＳＮＳで報告する。報告を基に、今後の気象や生育予測も含めた栽培管理をアドバイスする。

　環境モニタリング装置を導入している農家は、ハウス内温度などのデータをＪＡや同事務所と共有することで、温度管理やかん水など、より具体的なアドバイスにつなげた。気象状況や病害虫発生状況などの情報も共有し、管理作業を促したり、予防防除を検討・実施する。

　２５年産は１１月～翌年４月上旬の約５カ月間、グループでＳＮＳを活用。２４年に就農し、毎週欠かさず生育を報告した、魚谷歩さんは「他の人の栽培状況も見られたので参考になった。生育調査を通じて、自分の圃場（ほじょう）の課題を見つけたので、次作に生かしたい」と話す。

＜2026年5月28日（木）　日本農業新聞　朝刊　ワイド２中国四国＞