収量増、コスト減、省力化へ

　ＪＡにしみのは、岐阜大学と連携してリモートセンシング技術を用いた業務用米「ほしじるし」の施肥量試験に取り組んでいる。リモートセンシングは、農産物の生育分析や収量予測ができるため、一層の収量向上やコスト削減、省力化を目指す。

　ＪＡは、２０１９年に同大学とスマート農業に関する協定を締結。水稲でのリモートセンシング技術を用いた試験は２０年から始めた。ドローン（小型無人飛行機）で圃場（ほじょう）を撮影し、撮影した画像を過去の蓄積したデータを基に解析することで収量予測ができるという。施肥量によって、収穫量にどれだけ影響が出るかを検証する。

　今年は、基準の施肥量より５キロ単位で施肥量を減らし約２ヘクタールで試験する。

　８月中旬には、現地試験に協力をするイイダ農園の圃場で、同大学農学部作物学研究室の田中貴助教がドローン撮影をした。田中助教は「昔は、施肥試験などをするには、人的労力や金、時間がかかっていた。今は、ドローンのリモートセンシングができることになったことで手軽に調査ができるようになった」と話す。

　イイダ農園の飯田雄八代表取締役は「昨年は、基準施肥量より多く施肥した試験をしたが、あまり収量に差はなかった。今回、施肥量を減らした試験で、収量を取れることが分かれば、コスト削減につながる」と期待を込める。

　同ＪＡの養老営農経済センター青山健ＴＡＣ（地域農業の担い手に出向くＪＡ担当者＝愛称タック）は「適性の施肥量が分かれば、コスト削減や省力化につながる。結果を踏まえて営農指導を行っていきたい」と話す。

　「ほしじるし」は、ＴＡＣによる１０アール当たりの所得を示した試算表の活用や複数年契約での安定した所得の確保などの提案が効果を上げ、本年産の栽培面積は２０年産の１・５倍、７８１ヘクタールに拡大している。

（2021年8月19日付け　 日本農業新聞ワイド２東海より）