全営農センターに選任

　ＪＡあいち中央営農部営農資材課は、組合員からの農業用施設の相談対応強化のため、生産資材担当者の育成に力を入れている。２０２１年度には、初めて同ＪＡの全営農センターに同担当者を選任。生産資材担当者研修会を年５回計画し、専門知識の習得を図っている。

　営農センターは各地区に設置されており、農産物の栽培方法や肥料、農薬、農業用施設など、栽培に関するさまざまな相談を受けている。

　ハウスなど大型設備については、専門要素の高さから受けた相談に対して、同課につなぐことが多かった。相談窓口である同センターで、組合員の要望に応えられるよう専門知識を身に付け、相談対応を強化していく。

　９月下旬には、安城市福釜町の同ＪＡ産直就農塾圃場（ほじょう）で本年度３回目となる研修会を開き、農業用施設の一つパイプハウスの仕組みについて実地研修が行われた。

　メーカーから各部品の名称や役割、基本的な構造の他、組合員からの相談を受けた際の要望や目的など、聞き取りポイントを紹介。メーカーとの商談の際に具体的に話せる上、メーカーからそれに沿った提案を受けられる可能性があると説明を受けた。

　同課の稲垣豊久課長は「相談窓口である営農センターで初期対応できれば、農家との信頼関係向上につながる。ハウスは定期的に更新や修繕が必要なもの。組合員からの専門要素が高い相談にも、しっかり対応できるようにしていきたい」と話した。

　今後、年内に農業用施設の丸型ハウスの仕組みを、年明けには屋根型ハウスの仕組みについて研修を行う予定。
（2021年 10月5 日付け　 日本農業新聞ワイド２東海より）