計画10億円上回る

　ＪＡふくしま未来と本店きゅうり部会連絡協議会は１月下旬、郡山市のホテル華の湯で2018年度販売反省検討会を開いた。品薄高から全体の販売額は前年度比134％の43億円を達成し、計画を10億円上回った。次年度に向けた取り組みとして農業生産工程管理（ＧＡＰ）認証取得の拡大などを確認した。（日本農業新聞2019年２月８日付東北版より）

日本一の夏秋キュウリ産地に

　ＪＡふくしま未来伊達地区きゅうり生産部会が、2018年度の夏秋キュウリ販売高26億円を達成した。04年に旧ＪＡ伊達みらいきゅうり生産部会を設立して以降、20億円を超えたのは今年度が初めて。26億円は、今年度の夏秋キュウリ産地の販売高としては全国トップの実績で、初めて躍り出た。今年度は夏場に高温少雨の影響を受けたが、生産者は栽培管理を徹底。ハウス新設支援などのＪＡのサポートも奏功し「日本一の夏秋キュウリ産地」に結び付いた。
　ＪＡ管内の伊達地区は、キュウリ栽培が始まって60年以上の歴史を誇る産地。1967年に梁川町が夏秋キュウリの国の指定産地になった。近年は、後継者不足や担い手の減少、東京電力福島第１原子力発電所事故などの影響で、栽培面積が徐々に減少していた。だが、ＪＡや行政、各関係機関が一体となって支援し、生産部会は施設栽培や選別施設の導入などを進め、産地を維持してきた。
　その結果、同部会の出荷数量は6,149トンとなり、昨年度を３％上回った。その上、今年度は夏場の高温少雨で全国的に品薄傾向となり、価格が高値で推移。販売高が前年度比135％となり、過去最高を記録した。（日本農業新聞2019年２月21日付東北版より）

講演会で技術追求

　ＪＡふくしま未来きゅうり生産部会梁川支部は１月下旬、「きゅうり栽培講演会並びに資材説明会」を伊達市の梁川中央交流館で開いた。部会員132人が参加した。同生産部の橘一郎部会長は「今年度は過去最高の販売高26億円となった。今後も部会員一丸となり、伊達のキュウリを一番にしていこう」とあいさつした。
　講演会では、ときわ研究場の小田耕司社長が「耐病性品種の特性と管理方法について」、伊達普及所の橘美音技師が「ネコブセンチュウ対策について」と題して講演した。キュウリの耐病性推奨品種を紹介した他、植物寄生性センチュウの対策などを詳しく説明した。（日本農業新聞2019年２月１日付東北版より）