コスト削減へ試験導入　

　ＪＡながさき県央中部地区トマト部会は、共選用出荷箱のコスト削減のため、２０２０年産から新資材箱を試験的に導入した。２１年産で本格使用を目指す。材質を軽量化したものと構造を変えたものの２種類を用意。強度は基準値を維持したまま、資材価格１割削減できるか、検証していく。
　試験出荷は気候条件による材質の変化や強度を調べるため、１月から６月の期間に３回実施予定。２種類計１０００箱を使う見込みだ。
　１月上旬にあった共選では、強度や、出荷時のトマトの品質についても問題なく出荷した。本格導入に向けて順調なスタートを切った。
　新資材箱導入の提案があったのは１９年１０月。部会員の提案を受け、ＪＡの生産資材担当者と販売担当者が中心となって関連会社２社と検討を重ねた。今年１月に試験用が完成した。
　生産資材課の南康弘課長は「資材コストが削減できれば農家の所得向上にもつながる。効率の良い出荷のため、２０年産を踏まえて、２１年産には本格導入したい」と意気込んだ。 （日本農業新聞2020年3月13日付ワイド１九州より）