共選出荷箱を新資材に トマト部会 - JAながさき県央

コスト削減へ試験導入 

 JAながさき県央中部地区トマト部会は、共選用出荷箱のコスト削減のため、2020年産から新資材箱を試験的に導入した。21年産で本格使用を目指す。材質を軽量化したものと構造を変えたものの2種類を用意。強度は基準値を維持したまま、資材価格1割削減できるか、検証していく。
 試験出荷は気候条件による材質の変化や強度を調べるため、1月から6月の期間に3回実施予定。2種類計1000箱を使う見込みだ。
 1月上旬にあった共選では、強度や、出荷時のトマトの品質についても問題なく出荷した。本格導入に向けて順調なスタートを切った。
 新資材箱導入の提案があったのは19年10月。部会員の提案を受け、JAの生産資材担当者と販売担当者が中心となって関連会社2社と検討を重ねた。今年1月に試験用が完成した。
 生産資材課の南康弘課長は「資材コストが削減できれば農家の所得向上にもつながる。効率の良い出荷のため、20年産を踏まえて、21年産には本格導入したい」と意気込んだ。 (日本農業新聞2020年3月13日付ワイド1九州より)

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